情報特異点 inform singularity 【表面だけの情報に翻弄されるな！これからは本質も探れ】

さあ！2023年最初の記事は【情報に翻弄されるな】です。

2022年に当方への相談で最も多かったのが【世界情勢】です。

その理由は、やはり著名人による執拗な煽りともとれる情報発信や操作されたニュースによって【不安】に思ったからでしょう。

その代名詞とされる内容は【円安による景気後退】と【ウクライナ情勢】による誤った情報です。

円安についてしっかりと覚えておいて欲しいのが先進7ヶ国のうちで1国だけが一方的に通貨安が起きることは無いと思ってください。そうならない為に先進7ヶ国首脳会議というものが定期的に行われています。

皆さんはG7サミットという言葉を聞いたことがあると思います。

ここでは貿易、経済、安全保障、気候などを主要なグローバルな問題を議論し、

その解決策を調整する会議であります。

【G7とは】

『G7（ジーセブン）とは、Group of Seven（グループ・オブ・セブン）の略で、日本、アメリカ、カナダ、フランス、イギリス、ドイツ、イタリア及びEUで構成される政府間の政治フォーラムである。メンバーは世界最大の※IMF（国際通貨基金）の先進国であり、“最も裕福な自由民主主義国であり、グループは多元主義と代議制政府という共通の価値観に基づいて公式に組織されている” 2018の時点で、G7は世界の純資産（317兆ドル）の60%近くを占め、世界のGDPの32-46%を占める。また世界人口の10%に当たる約7億7000万人が参加している。メンバーはいずれも世界的な大国であり、経済、軍事、外交面で緊密な関係を保っている』

※IMF 国際通貨基金　

IMFの概要 : 財務省

上記のG7とは、をご覧になられてわかるようにG7で経済の歪を起こさないようにされているのにも関わらず一方的な通貨安が起きることが現実的ではないということを理解できると思います。

さて、

記憶に新しい日本国内でドルに対して円安が起きました。

ですが、他のG7の国に対してはアメリカドルほどの尋常ではない変動が起きていませんでした。

なぜこのようなことが起きたのか？

アメリカの急ピッチな利上げによって世界の金融引き締めが起き、ドルの価値が急激に落ちた事が原因なのです。そこでアメリカ経済を助けられる国は現状日本しかありませんでした。

アメリカと日本の国交の一つでアメリカの商品または軍事用兵器の購入でお金によるサポートを長年やってきています。

2020年はオスプレイの大量購入、2021年はワクチンの購入、2022年は軍事兵器の購入を実施。

2022年の軍事兵器の購入の際、ドル対円の為替を円安にして沢山のお金を日本が融資できると言う名目で発生した事象だったのです。

（その際、日本国民に当てられる国民保障のお金をほぼ全てアメリカに回してしまいました）

著名人の煽りを信じ切ってしまい価値の低いドル買いを加速してしまった方々は今後大変な事になってしまうかもしれません。

なぜなら日本は、円高に巻き返す術を最初から用意していたからです。

これまで想定内であった日本の大反撃であり、これが日本が引き起こした第4次世界大戦（経済攻撃）となります。

それが、レアアースと石油天然ガスの掘削開始を2022年に本格始動。

その埋蔵量は向こう100年日本国民が使い切れないほどで、またこの資源は世界需要となりますので外貨獲得も実現。それと同じタイミングで次世代半導体開発への着手で日本円は過去最高の強さになります。

結果、円安は一過性のもので必ず元のレートに戻ります。

なぜ中国がコロナゼロ対策をやめたのか？

それは日本へのレアアースと半導体の輸出が止まるからです。

今まで日本はレアアースと半導体を中国から輸入していました。

その量は国内需要90%を占める量でしたが、それが止まるとなれば中国経済 GDPが確実にマイナス成長します。

中国は戦争どころではありません。

経済を回さねばとコロナ対策の緩和に乗り出すしかなくなったのです。

情報を意識してなくても見えるもの、聞こえるものは全て情報操作だと思ってください。その情報の更に奥に真実が隠れているものです。

なので不安になった時は自発的に自分が納得行くまで【調べる】ことです。

2023年これからの【世界情勢に関わる情報】は全て世界情勢をコントロールする為のメディア戦略で我々の生活に匠に浸透してきます。

そう言う意味での信用できる情報に関しては特異点に来てると思ってください。

ウクライナ情勢で小麦の高騰？全く関係ありません。

ウクライナ情勢で燃料の高騰？燃料は過去一度も輸入してません。

じゃあなぜ食品の高騰が発生してるのか？

大半の食品企業の便乗値上げです。

電気代がなぜ高騰してるのか？

ただの国に流れて行く税収です。

なぜオール電化が急激に進んだのか？

オール電化は国の埋蔵金だからなのです。

エネルギー、気候、景気、資産、個人情報に関する情報が世間で飛び交ったとき、

すぐにその情報に乗っからず、自発的に冷静に考えて判断していくと良いと思います。

コントロールされるのではなく、自分で情報を利用してコントロールしましょう。

例えばマイナポイントが今なら2万円分貰えるといったキャンペーンが実施されていますが、これをもらった人は翌年の市民税や県民税なり、何かの形で税金として搾取される仕組みになっています。なので、マイナカードを作る場合はキャンペーンが実施されていないとき、もしくは貰えるポイントが少ないタイミングで行った方がリスクは少なくすみます。理解してやるのであれば問題ありません。